今週は、先入観を持たず素直に聞き見て、客観性を持つことが好循環になる?

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先週の記事、主には、下記2点が私自身も調べていて驚いた点でありますし、残念ながら精神疾患の方が減少する要因がないのではないかと感じた次第です。

               記
■労働相談件数、「解雇」より「いじめ・嫌がらせ」が増加
■自殺・うつ対策の経済的便益(自殺・うつによる社会的損失)の推計の概要

また、様々な関係者がリンクやシエア、メルマガ等でご紹介いただき、反響の大きさに驚きつつ、今週は、先週の記事全般の統計がやや古いので、最新の記事が無いかな?と思いながら調べながらどんな内容の投稿が良いか考えていました。

まずは、先週の補足ですけれども、以下の統計資料を御覧ください。
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自殺者の内訳を記載させていただきました。その中で、
8.8%、2689人が勤務問題で、命を自ら絶っている・・・。
 *「H23年中おける自殺の状況」より出典
そして、先週は、労働相談件数(「解雇」より「いじめ・嫌がらせ」)の増加で、「いじめ・嫌がらせ」の相談が上回った事実です。これは、生産性も低下することと合わせ人間関係も悪化します。そうしますと信頼関係構築ができなくなってしまいます。そうすると社内の雰囲気も悪くなり、「この企業で働きたい」という気持ちにはならないのではないでしょうか?

■なぜ職場のいじめ・嫌がらせ問題に取り組むべきなのか
 職場の「いじめ.嫌がらせ」をパワーハラスメントと原因を仮定すると「パワーハラスメント」は労働者の尊厳や人格を侵害し、早急に予防や解決に取り組むことが必要な課題であるし、ひどい場合には、当事者の方や親が裁判を起こすケースも事実起こっています。
 企業としては、職場の「いじめ.嫌がらせ」が原因で、『パワーハラスメント』と第三者的に定義されると、いわゆるブラック企業というイメージがつき、職場の生産性の低下や人材の流出といった損失を被る危険性が高くなってしまいます。しかも、先日のニュースでは、「「ブラック企業の求人」を受理拒否? 厚労省の新制度に注目集まる」
https://news.careerconnection.jp/?p=5916
という記事も出ております。確定ではないようですが良い会社になれば、人材も集まりやすいし、採用コストもほぼ無くてすみます。

なぜ職場のいじめ・嫌がらせ問題に取り組む=職場環境改善を行うことで、職場の生産性の低下や人材の流出を防ぐとともに、労働者の仕事に対する意欲を向上させ、職場の活力を増すためにも、この問題に積極的に取り組むことが求められています。

職場環境改善を行えば、更にもっと良いことがあるのですがそれは、期が来てから投稿させていただきたいと思っております。

さて最新の記事ですが全国健康保険協会「現金給付受給者状況調査」のグラフ内容です。先週のブログのグラフ内の精神疾患の年齢別分布図は2011年でした。現在から振り返ると約3年半前で、今週の統計グラフは平成25年つまり2013年で約1年前と新しい統計であると確認しました。
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精神疾患の%を比較して見ると平成25年度のグラフの中で20~24歳から格段と増え、45歳以上から減っています。これをどう考えるかですが、現在の団塊の世代と若者たちの世代間の価値観の違いではないかと感じます。

現在の団塊の世代の方々は、戦後復興で、経済成長であったし、少子化では無い。と思いますし、「50代60代の方ほど、過去の成功体験と先入観」があるのではないでしょうか?現代の若い方々は、確かに精神的に弱っている方も多いかもしれません。小生は、現在の若い方(20~40歳前後まで)は、少子化で1人にかかる負担が大きいと言わざるを得ません。現代の若者は、中間管理職(係長や課長(部長含め))に昇進した場合、当然に上司と部下の間に入り調整や応対をすることが多くなります。また、上司は、仕事をより多くより早く依頼(成長のために)して、部下は我慢して仕事していた。ということはなかったのでしょうか?「俺が若い時は・・・」という発言はなかったのでしょうか?自問自答を常に行えるようになれば、そして、お互いにお互いのことを考えられる人や組織であると良い企業に変わると信じています。そして、想いが強いとその良い企業になっている完成度も格段に上がるのではないでしょうか。

少し個人の主観が入った感じの投稿になってしまいましたが、近視眼的な見方をしない努力、つまり、先入観を持たず素直に聞き見て、客観性を持って対応して行ければ良いです。

来週は、昨年訪問した企業さんの記事をアップできるようにしたいです・・・。

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